日本経済新聞
2005年4月17日(日)
医療に
掲載されました。

入院より費用は少なく

 在宅医選びのポイントは「24時間365日、患者の相談や緊急呼び出しに対応できる医療体制の有無」と指摘するのは「在宅療養計画研究会」(東京都新宿区)の英裕雄代表世話人。「治療方針をきちんと説明してくれるか、病院や訪問看護ステーションなどと連携が十分かなども確認してほしい」と語る。
 在宅医を探すには、入院中なら病院の医療ソーシャルワーカーに相談するのが近道だ。自宅療養中なら訪問看護ステーションやケアマネジャーに尋ねてもいい。日本在宅医学会は今秋、認定専門医制度の第一期生の審査を開始。来年二月には初の在宅専門医が誕生する。名前は随時公開する計画で、医師選びの参考になりそうだ。
 気になる費用面はどうか。日本経済新聞社の介護家族に対する実態調査によると、在宅介護の場合、介護保険の一割負担以外で重い費用は「医療費」がトップだった。「継続的な治療が必要な場合、在宅医療を上手に使えば入院より費用が少なくて済む」と特定非営利活動法人(NPO法人)「在宅ケアを支える診療所・市民全国ネットワーク」の太田秀樹副会長は話す。 同ネットワークでは在宅医療を行う診療所のリストをホームページ
(http://www.home-care.ne.jp)で公開。
勇美記念財団
(http://www.zaitakuiryo-yuumizaidan.com)でも在宅ケアの情報提供を行っている。
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